下地（野地板など）が傷んでいる・雨漏りしているなら、はがして下地から直せる葺き替えが向いています。下地が健全で、今の屋根材がカバー工法に適しているなら、上から新しい屋根をかぶせるカバー工法で、解体・処分の手間を減らせます。国土交通省の資料では、屋根ふき材のみの改修とカバー工法は「大規模の修繕・模様替」にあたらないものとして扱えるとされています。
葺き替え
- 下地まで点検・補修できる
- 重い屋根から軽い屋根に替えれば、耐震上も有利
- 解体・処分の費用と工期がかかる
カバー工法（重ね葺き）
- 解体が少なく、工期・ごみが少ない
- 屋根は今より重くなる
- 下地の傷みは直せない。屋根材によってはできない
判断のポイント
- 雨漏りの有無、天井裏のしみ、屋根の上を歩いたときのたわみ
- 今の屋根材の種類（カバー工法に向く屋根か）
- 家の耐震性：重い屋根は地震のときに不利。耐震診断の結果も参考に（耐震改修）
- 外壁の工事の予定：足場を共有できる（外壁塗装は姉妹サイト「外壁塗装の疑問」で）
建築確認は必要？
2025年4月以降、木造2階建ての家などの大規模なリフォームには建築確認が必要になりました。ただし、国土交通省の資料では、屋根ふき材のみの改修や、既存の屋根の上に新しい屋根をかぶせるカバー工法による改修は、大規模の修繕・模様替にあたらないものとして扱えるとされています（くわしく）。屋根の下地や構造まで大きく直す場合は、業者や建築士に確認しましょう。
「屋根が傷んでいる」と突然訪ねてくる業者には注意してください（点検商法）。
出典：国土交通省「建築物の改修における建築基準法のポイント説明会」資料（屋根・外壁の取扱いは国住指第355号 令和6年2月8日）。